岩波書店「世界」2018年4月号 脳力のレッスン192特別篇 中国の強大化・強権化を正視する日本の覚悟
今、多くの日本人の世界認識を混濁させている最も大きな要素は、中国の強大化と強権化である。二一世紀を迎える前年、二〇〇〇年の中国のＧＤＰは日本の四分の一にすぎなかった。そのわずか一〇年後の二〇一〇年、中国のＧＤＰは日本を上回った。そして、今年、二〇一八年、中国のＧＤＰは日本の三倍になると予想される。この成長のスピードに幻惑され、日本人は中国を的確に認識できないでいる。中国のＧＤＰは、このトレンドが延長されれば、約二〇年後には日本の六倍になっていると思われる。
成長のスピードだけではない。その中身が衝撃的である。ＩＣＴ革命が日本より進んでいることである。デジタル・エコノミーと言われる時代の技術特性として、誰もがどこでもネットワーク情報技術を共有しうることを利して、先端技術に「カエル跳び」でキャッチ・アップしてくる。中国から留学してきた学生が、「日本に来て、二一世紀から二〇世紀に逆戻りした感じがある」と言った。「中国では紙幣というものを使ったことがなかったが、日本ではまだお札（現金）を使っている」という意味であった。
国際技能五輪という現実―――日本の現場力の劣化
一つの現実を直視したい。二〇一七年一〇月、ＵＡＥのアブダビで第四四回国際技能五輪大会が行われた。かつて、この技能五輪は日本の「お家芸」たる技術力を示す舞台として注目され、我々はここでの日本人の活躍を誇りに思っていた。二〇〇七年まで日本は金メダルの獲得数において一位、もしくは最上位を競う位置にいた。ところが昨年、ついに日本は九位にまで転落した。日本のメディアは何故かこの事実をほとんど報道しなかった。
日本の企業経営者にこのことを話題にすると、「もはや技能五輪の時代ではない」という反応が返ってきた。コンピュータ科学の発達で、製造工程がコンピュータで制御される時代となり、「熟練工」など必要なくなったのだという。だが、それは違う。技能五輪の五一種目を直視すれば分る。そこには「ものつくり」の技術だけではなく、フラワー装飾、美容・理容、ビューティー・セラピー、洋裁、洋菓子製造、西洋料理、レストラン・サービス、造園、看護・介護などの種目も並び、いわば「現場力」を象徴する技能である。
この技能五輪での日本人の活躍を見て、中国や韓国が「模倣や追随で成長しても、決して日本にはかなわない」と胸を張っていたものである。ところが、昨年の金メダル獲得数では、一位中国、二位スイス、三位韓国となり、日本は三個で、九位となったのである。
とくに、中国が獲得したメダルの内容を注目すべきである。中国が金銀銅メダルを取った種目をみると、情報ネットワーク施工、メカトロニクス、ＣＮＣフライス盤、ポリメカニクス、機械製図ＣＡＤ、ＣＮＣ旋盤、ＩＴソフトウェア・ソリューションズ、移動式ロボット、３ＤデジタルゲームアートなどＩＴ関連の技術の分野が目立つ。デジタル・エコノミーの時代といわれ、米国を基点とするＩＴビッグ５といわれるＦａｃｅｂｏｏｋ，Ａｐｐｌｅ 、Ｇｏｏｇｌｅ、Ａｍａｚｏｎ、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔの圧倒的支配力が際立つ時代であるが、それに対抗しうる存在として中国はアリババやテンセントなどの巨大ＩＴ企業を生み出している。
ちなみに、米系のＩＴビッグVの総計の株式時価総額（１８年２月現在）は、実に三・七兆ドル（約四〇〇兆円）となり、Ｍ＆Ａで次々とベンチャー企業を吸収合併し、「デジタル専制」とわれるまでに膨張している。中国のアリババとテンセントの時価総額は二社で一・一兆ドル（約一二〇兆円）で、日本の誇る製造業企業たるトヨタの時価総額は二三兆円、日立は四兆円にすぎない。
ネットワーク情報技術（ＩＴ技術）の特性は、装置産業の製造業技術とは違い、基盤技術の開放による技術の共有化が進むと、瞬く間に「誰でも、どこでも」利用可能なプラットフォームが形成され、正に「蛙飛び」で後発者が先行者を凌駕できる可能性が高まるのである。最近では、中国のアリババは、「達摩院」といわれる研究開発センターに巨額の投資をして技術優位を目指していることに驚かされる。ＩＴの分野では「米中二極対決の構図」になってきたのである。しかも、「データリズム」といわれ、データを支配する者がすべてを支配する潮流が形成される中で、中国は国家が優位にデータを支配しようとしており、デジタル・エコノミーが民主主義と逆行する危険もある。
習近平第二期政権の強権化――長期政権への布陣
五年前、二〇一二年十一月の第十八回共産党大会において、胡錦濤政権の十年を経て、一九五三年生まれの習近平が中央書記長に選ばれた時、中国革命（一九四九年）を知らない「革命第五世代」の指導者の登場に世界は衝撃を受けた。未知数の習近平に関しては様々な見方が交錯していた。その直後の一二月、私は「大中華圏」（ＮＨＫ出版、２０１２年）を出版、その中で、習近平について「父親の習仲勲が副首相を務めた共産党の高級幹部であったことから、太子党のエース」とする見方に対して、「決して順風に生きた人物ではない」として、彼の「下方体験」に注目していた。「文化大革命」といわれた一九六六年からの約十年間、父の失脚を受けて、一六歳の習近平は一九六九年からの約七年間、陝西省に「下放」されるという体験をしている。都市部のエリートや知識人を「農村に学べ」として、強制的に田舎に送り込んだのである。最も多感な時期での「下方体験」はこの人物を変え、その後の経歴や言動を見ても、「この男は泥臭い」という印象で、「草の根主義的な路線を見せてくる」と予想していた。また、習近平が「中華民族の歴史的復興」という発言を繰り返していることに関し、この人物の中国を束ねる「統合理念」が、それまでの「社会主義から改革開放へ」の単純継承ではなく、あえて「中華民族の栄光」を掲げた国家統合志向にあることを直感していた。習近平政権の五年間は、そうした予想を裏切らなかった。内政的には「腐敗撲滅」にこだわりを見せ、粛清を権力基盤に繋げていった。外政的には「一帯一路」や「ＡＩＩＢ構想」を掲げ、グローバル・ガバナンスへの野心を見せ、大中華圏の実体化へと踏み込んだ。昨年、二〇一七年十月に第一九回共産党大会が行われ、第一期政権の五年間を踏まえ、習近平政権は第二期に入り、その基本方針、政治局常務委員人事が明らかになってきた。
習近平は、毛沢東―鄧小平―江沢民―胡錦濤と連なる中国共産党指導部の第五世代となるが、これまでは第二期政権に入る段階で後継者候補を政治局常務委員に登用してきた。今回も「第六世代」の後継候補として、習近平側近といわれる重慶市党委員会書記の陳敏爾、広東省党委員会書記の胡春華の名前が挙がっていたが、結局、五〇歳代の「第六世代」は常務委員に選ばれなかった。これは習近平が長期政権を目指し、あえて後継候補をつくらなかったということである。共産党指導部は、これまで六八歳定年制を内規としてきた。習近平はこの内規を超えて、第三期政権を視野に動き始めたといえよう。
注目されたのが政治局常務委員で、一五〇万人を粛清した反腐敗運動の中心人物であった王岐山の人事であった。内規の六八歳定年制を超えて留任させるのではとの見方もあったが、退任となった。ところが、三月に予定されている全人代での「国家副主席」への登用というシナリオが浮上している。また、全人代では憲法を改正し、国家主席の任期の二期十年という制限を廃止するといわれ、習近平の長期政権への布石を感じる。習近平は自らの名前を冠した思想を「行動指針」として党規約に明記するなど、個人崇拝色を濃くしている。「習近平の毛沢東化」といわれる所以である。
こうした習近平にとって、第二期政権での実績は不可欠である。実績をベースに余人をもって代えがたい指導者としての地位を確立しなければならないからである。一つは、経済であり、習近平第一期には「新常態を目指す」として、民需主導型経済の実現を掲げていたが、政府固定資本形成（公共投資）主導に戻しても、何とか実質六％台後半の成長（２０１７年は６・９％成長）を実現させている意図もここにある。昨年一〇月の共産党大会での「基本方針」で、「新時代の中国の特色ある社会主義を目指す」として、「社会主義」にこだわる意図は、国家の統合力を前提とする市場経済という意思表示であろう。
もう一つの、実績が強勢外交であり、大中華圏の実体化である。そのことは「中華民族の歴史的復興」を言い続ける心理に投影されている。もちろん、大きく掲げた「一帯一路」「ＡＩＩＢ」構想をどこまで具体化し、グローバル・ガバナンスへの中国の主導力を前進させうるかも注目点だが、重要なのは東アジアを束ねる実績であり、その意味で、香港、台湾、北朝鮮に中国がどう動くか注目されるのである。
習近平政権の意図が映し出される鏡が、まず香港であり、それが台湾、北朝鮮政策に微妙につながっている。一九九七年の香港返還から二〇年が経った。返還時の「一国二制度」という原則は後退し、中国による政治介入、「民主化」消滅が顕著となっている。
二〇一六年七月、立法会選挙において、香港独立や民主化を主張する「香港民族党」、「本土民主戦線」からの立候補を認めず、それでも当選した民主派議員三〇人（議席総数七〇の三分の一超）のうち二名の「反中派議員」の公職資格剥奪と、あからさまな民主派弾圧に踏み込んでいる。二〇一四年に吹き荒れた民主化を求める「雨傘運動」を指導した学生団体の代表周永康ら三人への有罪判決など、香港への締め付けは加速している。
二〇一八年九月に中国本土と結ぶ高速鉄道が開通する予定だが、一か所で通関・検疫・出入境管理する「一地両検制度」導入、つまり実体的な本土側法律の適用へと向かう中国の香港抑圧は台湾の人々の中国への警戒心を刺激している。
台湾という鏡――統一への予兆
二〇一六年五月、国民党・馬英九政権（２００８～２０１６年）から民進党・蔡英文政権への政権交代が起こった背景にも、馬英九政権が進めた「対中融和路線」の転換を求める国民意識の変化があったといえる。二〇〇八年三月にスタートした国民党の馬英九政権は、本土中国との関係改善に大きく踏み込んだ。同年十二月には、中台間の三通（通信、通商、通航）の直接開通を合意、二〇一〇年六月には実体的中台自由貿易協定ともいえる「経済協力枠組協定」（ECFA）に調印、中国との経済交流は飛躍的に深まった。
二〇一五年十一月には、シンガポールで中台分裂後初の首脳会談として、習近平・馬英九会談が行われ、「一つの中国」という原則を確認しあう中台蜜月の象徴的イベントであった。馬英九政権下では、中国の高成長を支える形で台湾企業の資本と技術が中国に向かった。中国への直接投資の約七割は香港からの投資で、世界からの投資が香港経由で中国に向かっているが、二〇一五年までは台湾からの直接投資が第三位を占めていた。だが、二〇一六年には、台湾からの本土への投資は急減、香港、シンガポール、韓国、米国に次いで第五位に後退した。
二〇一八年の新年を私は台北で迎え、台湾経済界のリーダー達と議論する機会を得た。中国への緊張と苦渋に満ちた表情が印象に残った。馬英九政権下の中国との蜜月を背景に、累計九万件の事業案件が、台湾から中国に進出しているが、そのうち二万件が台湾への引き上げを希望しているという。しかし、中国での事業の売却は上手く行かず、買い叩かれるか、売れたとしても「資金送金」は容易ではないという。二〇一七年九月、中国はビットコインを禁止したが、狙いの一つが「資金逃避の手段になるビットコイン」という回路の遮断にあるといわれる。
また、中国は台湾が外交関係を持つ国に圧力をかけ、オセロゲームのように台湾と国交を持つ国をひっくり返している。台湾が公式の外交を持つ国は既に二〇か国にまで圧縮され、台湾の孤立が際立つ。外交関係を持つ国も、南太平洋の小島のような国のみである。
蔡英文が大統領に就任した二〇一六年五月から二〇一七年四月までの一年間の台湾への中国人来訪者は二八七万人で、中台関係の冷却を反映し、前年同期比で五割以上も減少した。その後、二〇一七年八月以降は中国人来訪者が戻りつつあるといわれるが、二〇一七年通期でも前年比約一〇〇万人減少したとされ、観光収入も約五〇〇億台湾元（約一九〇〇億円）減少したという。蔡政権の沈黙と台湾経済人の緊張の背景には、米トランプ政権の豹変という要素もある。二〇一六年の大統領選挙の頃、トランプはあたかも「台湾独立」を支持するかのごとき発言をしていた。ところが就任後、中国の台湾政策を支持する方向へと路線変更、台湾の動揺と失望は深い。トランプなる人物の人生の基軸は「すべてはＤＥＡＬ（取引）」であり、損得だけで判断してきた人物の危うさを見せつけられているのである。
今後の第二期習近平政権の締め付けによっては、台湾からの「資本逃避」（キャピタル・フライト）という事態さえ加速されかねない。一七年秋の共産党大会での三時間半に及ぶ演説の中で、習近平は異様なまでの力を込めて「台湾統一」に言及していた。
北朝鮮問題への影――中国が軍事介入する可能性
次に北朝鮮問題だが、二〇一八年に入り、北朝鮮は突然「平昌オリンピックへの参加」を表明、「南北融和」のショーがことさらに演じられた。あたかも、「朝鮮半島のことは、外国勢力によって決められるのではなく、朝鮮民族が決める」というメッセージを南北朝鮮が共有しているかのごとき展開を見せた。ここで見抜かねばならないのは、「外国勢力」とは米国のことだけではなく、中国をも意味することである。注視すべきは中朝関係の緊張である。すなわち二〇一一年一二月の金正日の死去以降、後継問題を巡り、金正男を擁立しようとした張成沢（金正恩の叔父で後見人といわれた）と中国との謀略、そして、二〇一三年一二月の張成沢の「国家転覆陰謀の罪」での処刑、さらに金正男の暗殺という経緯の中で、中朝関係は冷え込み、核・ミサイル開発をエスカレートさせる金正恩に対し、中国は本気で国連制裁に協力する方向に踏み込んでいった。とくに、中国の金融制裁が北朝鮮を締め上げ、苦し紛れに融和的な韓国の文在寅政権にくさびを打つように接近したのである。
中国の北朝鮮への圧力は凄まじく、このところ「米朝の軍事衝突の前に、中国が北朝鮮に軍事介入する可能性」や「米国から北朝鮮を守る同盟責任を果たすという建前で、金正恩をねじふせて軍事駐留して核・ミサイルを封印する可能性」といったシナリオが国際情報として流れている。中国が主体的に朝鮮半島の制御に動くというシナリオであり、こうした情報が流れること自体が北朝鮮を凍り付かせているといえる。習近平政権の危機感の背景には米トランプ政権の変質がある。昨年七月、Ｊ・ケリー（元海兵隊大将）が首席補佐官に就任して以降、トランプ政権は制服組主導の軍事政権化し、米国の対北朝鮮戦争計画は重心を下げ、現実味を帯びてきた。もし、米朝の軍事衝突となれば、限定的攻撃だけでは済まず、「体制転換」、すなわち米主導の朝鮮半島の統一にもっていかれる可能性が高い。中国としては、これを避けるべく主導的に朝鮮半島を制御する意思が浮上するのである。
中国は、平昌オリンピックを巡る「南北融和」について、表面的には歓迎している。中国が北朝鮮問題に責任を負わされる圧力から解放され、当面は韓国文政権に圧力が向かうという判断であるが、水面下では「米中協議」が動いており、米朝軍事衝突のリスクが臨界点に迫れば、習近平がどう動くかが重要になるのである。
日本人の覚悟と決意―――戦後なる日本への自信と責任
中国の強大化と強権化という中で、日本の姿勢が問われている。習近平、プーチン、トランプなどに突き上げられ、日本も「反知性主義」的衝動に駆り立てられかねない。ともすると、「力への誘惑」を覚え、国家主義、国権主義へと引き込まれる可能性が高い。我々は、思考の回路を立て直す必要がある。「道に迷わば年輪を見よ」という言葉を思い出したい。日本人として、戦後民主主義を踏み固め、中国を冷静に認識しておきたい。
中国はうまくいっているのだろうか。成長と強権化で覆い隠しているが、社会的課題は根深い。一九七〇年前後、私が世田谷日中学院に通って中国語をかじっていた頃、日本が「高度成長期」を走っていた頃でもあったが、中国の「文化大革命」に違和感を覚えながらも、中国の実験ともいえる「農業と工業のバランスある開発」「人民に奉仕する裸足の医者」などの試みは、米国流産業開発に邁進する日本との対照において興味深かった。ところが、改革開放の果てに到達した今日の中国は、強欲なウォールストリートも顔負けの「マネーゲーマー」の集積地であり、「人民に奉仕する」など程遠い「腐敗」国家と化した。
一向に進まぬ民主化、年金制度など無きに等しい社会保障・福祉の未熟さ―――中国にも迫りくる高齢化社会に向け事態は深刻で、とても国民を幸福にしているとは思えない。米国に三〇万人、日本に一〇万人といわれる中国からの留学生が帰国したがらない理由も理解できる。習近平が「社会主義」理念にこだわり、「腐敗撲滅」に躍起にならざるをえないのもこの文脈にある。
日本は成熟した民主国家たる自覚をもって、アジアの見本となる「国民を幸福にする社会」を探求すべきである。中国の強権化に触発される東アジアの激変は日本の試金石である。「アメリカ・ファースト」のトランプ政権に国民の運命を預託し、只管、中国封じ込めと北朝鮮への圧力を主張する偏狭さだけでは、アジアの共感と敬愛を受けて進むことはできない。
中国を凌駕する東アジアへの構想力が問われているのであり、日本の正当性の基軸は、「非核」に徹した平和主義と「国民主権」の民主主義を自ら体現していくことである。東南アジアの有識者と議論しても、「北朝鮮はブラックスワン（マイナーな変数）だが、中国はブラックエレファント（踏み潰す傲慢さ）」、「日本こそアジアにおける平和と民主主義のリーダー」であって欲しいという期待が重く感じられる。
韓国大使、ベトナム大使を務め、外交官として日本のアジア外交に深い知見を有する小倉和夫は「日本のアジア外交―――二千年の系譜」（藤原書店、２０１３年）において、歴史における五回の「日中戦争」（唐との白村江の戦い、元寇、秀吉の朝鮮出兵を巡る明との戦い、日清戦争、一九三〇年代の日中戦争）の背景を分析し、五つの日中戦争を貫く教訓として、「いずれの戦争も、始まりは、朝鮮半島における勢力争い」であると指摘し、「よって、日中間で朝鮮半島の未来のあるべき姿についての対話を深めることの重要性」に言及している。もっともな論点である。だが、現在の日本外交には朝鮮半島の未来についての構想力は見えない。ただ、北朝鮮の危険性を訴え、「圧力強化」を主張するのみである。日本が掲げる松明は一次元高いものでなければならない。
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